第一章 ＢＩの二つの流派
ベーシックインカム（以下、ＢＩ）で、あらゆる問題が解決すると大言壮語を吐いた後で申し訳ないが、ＢＩならなんでもいいわけではない。ひとくちにＢＩと言っても、既存の社会保障を一切無くしてしまうケチ臭いパターンから、社会保障をそのままにしながら追加でばら撒く太っ腹なパターンなど、様々なバリエーションが存在する。賛成派も反対派も、論者によって思い浮かべる制度はバラバラであり、その結果、ＢＩに関する議論は永遠のすれ違いに発展するケースが多い。有益な議論には、前提条件を揃えることが欠かせない。まずは、ＢＩを分類したあとで、私がどのバージョンを支持しているのかを明らかにしよう。
■孫正義や前澤友作にも配るのか問題
一般的にＢＩと言えば、孫正義や前澤友作といった大富豪から、段ボールハウスで年末年始を過ごすホームレスまで、日本国籍を持つ全員に一定金額を支給する制度を意味する。だが稀に収入額が一定以下の貧困層にだけ配る生活保護の延長のようなＢＩを想定する人もいる（所得制限ありのバージョンと区別するために、全員に配るバージョンを「ユニバーサルベーシックインカム」と呼ぶケースもある）。
まず初めに明らかにしたいのは、私が想定するのは、孫正義や前澤友作も含めた全国民に支給するタイプのＢＩである。大富豪たちはＢＩがなくとも豊かな生活を過ごせることは明らかだが、それでも線引きをすることによるデメリットの方が大きいし、そもそも線引きをするなら、それは生活保護であると私は定義する。ひとまず本書では全国民に支給するタイプのＢＩを想定していると、ご理解いただきたい。
■財源はどうするのか問題
次に混乱の種になるのは財源である。月七万円程度のささやかなＢＩであろうが一億二千万人に配ろうと思えば、追加で約百兆円の金が必要になる。これをどのように調達するかが、最大の焦点の一つである。ここでは大きく分けて二つの考え方がある。
一つ目は、現在の税収（と社会保障費）＋増税でやりくりするパターンだ。これを便宜上「緊縮型ＢＩ」と呼ぼう。おおむね、生活保護費や年金、雇用保険、健康保険などを削減したり、関連する公務員をクビにしたりして、それでも足りなければ何らかの税金で賄うという考え方である。二つ目は、国債発行を利用するパターン。こちらは「積極財政型ＢＩ」と呼ぼう。自国通貨を発行している日本は財政破綻することはないので、適度なインフレに収まる範囲内で国債を発行し、中央銀行に買受させればＯＫ、という考え方である。要するに「金を刷ればＯＫという考え方」という大雑把な理解で問題ないだろう。
さて、財源の問題は、そのまま社会保障の問題に直結する。
■既存の社会保障はどうするのか問題
年金や健康保険、雇用保険、生活保護といった既存社会保障の代わりとしてＢＩを支給して一本化するのか。あるいは、既存の社会保障はそのままにＢＩを上乗せするのか。あるいはその中間か。緊縮型ＢＩは、既存の社会保障をカットするパターンを想定する（というか、そうしなければどう考えても税収が足りないので当然である）。それに対して、積極財政型ＢＩは、既存の社会保障の大部分を残した上で、さらにＢＩ支給するという考え方である（そうでないのなら、わざわざ通貨を発行する意味がないので、これまた当然である）。
■金額はどうするのか問題
さらに金額の寡多である。月七万円なのか。十万円なのか。十二万円なのか。それ以上なのか。もっと言えば成人だけに配るのか、子どもも含めて配るのか、といった点も争点となる。さらに、この点はあまり議論されないのだが、金額を固定するパターンなのか、物価に合わせて変動させていくパターンなのかも、検討の余地がある。ただ、この点についても緊縮型ＢＩは、ぎりぎりの税収でなんとかやりくりしようとするため、月七万円程度で子どもには支給せず、インフレを考慮しないようなケチケチしたＢＩを想定しがちである。その一方で積極財政型ＢＩは月十万円以上で子どもにも支給し、かつインフレ調整も行うような太っ腹なＢＩを想定する傾向にある。
■ここまでのまとめ
ここまで制度設計に関する流派の違いを確認してきたが、大きく分類すれば考え方は２つに分けられることがわかる。
１．緊縮型ＢＩ
現在の税収＋増税によりＢＩを賄おうとする考え。通常、年金や医療、雇用保険などの既存の社会保障の大部分をカットして、ＢＩに一本化することが想定される。また、金額は固定しようとする傾向にある。
２．積極財政型ＢＩ
国債発行によって財源を確保し、ＢＩを賄おうとする考え。年金や医療、雇用保険などの既存の社会保険の大部分を残しつつ、ＢＩを上乗せ支給することが想定される。またインフレに合わせて金額を調整する傾向にある。
もちろん、この二パターンの中でも金額の寡多や「どの社会保障を残して、どの社会保障を残さないか」といった点では意見が別れるものの、おおむねこの二つに大別されると見て問題ないだろう（逆に、やりくり主義で社会保障を残そうとする人や、通貨発行主義で社会保障を全カットしようとする人はいない。前者はそもそも金が足りないし、後者はそんなにケチケチするなら通貨発行する意味がなくなるからだ）。
さて、緊縮型ＢＩと積極財政型ＢＩとは似て非なるもので、どちらを採用するかによって生じるデメリットは大きく異なる。一応ハッキリさせておくと、本書で採用するのは積極財政型ＢＩの立場である。その理由は自ずと明らかになっていくはずなので、それぞれのパターンを分析することを優先する。続いては、それぞれのパターンのデメリットを見てみよう。
■緊縮型ＢＩのデメリット１ 社会保障のないディストピア
緊縮型ＢＩを極限まで突き詰めたパターンであれば、医療保険や年金、生活保護費、雇用保険などは全てカットされて月七万円かそこらのＢＩが支給されることになる。例えば医療保険制度がなくなってしまえばどうなるか？ 現在、国民皆保険制度によって私たちの医療費の自己負担割合は三割だが、それが十割になる。これでは満足に病院に通えない人がたくさん出てくるだろう。
あるいは、年金制度や生活保護制度が廃止されてＢＩに一本化されれば、年金受給者や生活保護受給者の実収入が月七万円程度までさげられる。働く能力がないとされる人々は、当然それでは生きていけないわけだが「ＢＩを配っているので、あとは自己責任ですよ？」と突き放されることになる。
ＢＩ反対論者の一定数は、このパターンを想定してＢＩ批判を行う。つまり「貧乏人は病院に行けないようなディストピアになってもいいのか？」「生活保護受給者が路頭でのたれ死んでもいいのか？」というわけだ。もちろん、それでいい訳がないので「ほれみろ、ＢＩなんて夢物語なのだ！」と結論づけることになる。
■緊縮型ＢＩのデメリット２ 大増税時代
社会保障をある程度残すパターンで、やりくり主義を唱えるとなると、必然的に大増税時代が訪れることになる。当たり前の話だが、月七万円のＢＩをもらって月七万円の税金がとられるなら、何の意味もない。故に「社会保障をカットしないとすれば、大増税で何の意味もないぞ！」とＢＩ反対派は主張することになる。「金持ちや企業から取れ」という声もあるわけだが、それに対してはＢＩ反対派は、「金持ちや企業が国外に逃げて国内産業が崩壊する」「経済成長が止まる」という反論を行うことになる。
さて、ここで私見を挟むとすれば、私は金持ちや企業からある程度取っていいと思っている。なぜなら、トマ・ピケティ『21世紀の資本』によれば、最も法人税率が高かった時代こそが最も経済成長を果たした時代であり、先ほどのＢＩ反対派の主張には根拠がないからだ。とは言え、増税だけで賄うこともむずかしいと感じており、不足分は通貨発行によって賄うべきだと考えている。つまり私は、根本的には積極財政型ＢＩである。
では、続いて、積極財政型ＢＩのデメリットについても確認していこう。
■積極財政型ＢＩのデメリット インフレ
当然、ＢＩ賛成派は「病人や年寄りは野垂れ死ねばいい」とか「七万円のＢＩのために全員から七万円徴収すればいい」などと主張することはない。となると積極財政型ＢＩに走ざるを得ない。が、これも当然デメリットは想定される。
積極財政型ＢＩにおいて想定されるデメリットはインフレに尽きる。自国通貨を発行できる日本は、いくら借金が嵩もうとも刷って返済することが理論上は可能であり、財政破綻することはあり得ない。だが、好き放題、通貨を発行すれば当然インフレリスクが高まる。ＢＩ賛成派は「ある程度はいけるやろ！」と主張するわけだが、反対派は「いや無理やろ」と主張する。つまり、ＢＩ賛成派と反対派の議論の争点は次の点に集約される傾向にある。通貨を発行すればインフレするのか、それともしないのか？